Z 4333：2014
（1）
目 次
ページ
序文
1
1 適用範囲
1
2 引用規格
1
3 用語及び定義
2
4 性能
4
4.1 直線性
4
4.2 変動係数
4
4.3 エネルギー・方向特性
5
4.4 線量測定における線量率特性
6
4.5 応答時間
6
4.6 オーバロード特性
6
4.7 ドリフト
7
4.8 ウォームアップ時間
7
4.9 β 線による影響
7
4.10 警報設定精度
7
4.11 温度特性
7
4.12 湿度特性
7
4.13 電源電圧の変動に対する安定性
7
4.14 外部電磁界特性
7
4.15 携帯電話及び無線 LAN に対する電磁界特性
7
4.16 電源周波数磁界イミュニティ特性
8
4.17 静電気放電特性
8
4.18 無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性
8
4.19 こん（梱）包落下特性
8
4.20 耐微小振動特性
8
5 構造
8
5.1 構造一般
8
5.2 指示計器
8
5.3 警報
8
5.4 電源
9
5.5 測定範囲
9
6 試験
9
6.1 試験条件
9
6.2 試験方法
10
7 検査
17
Z 4333：2014 目次
（2）
ページ
7.1 一般
17
7.2 形式検査
17
7.3 受渡検査
18
8 表示
18
9 取扱説明書
18
附属書 A（規定）変動係数の許容値を変更する係数の決定方法
19
附属書 B（参考）統計的変動
20
附属書 C（参考）サーベイメータの使用分類
21
附属書 JA（参考）相対基準誤差試験
22
附属書 JB（参考）エネルギー・方向特性試験での試験点の低減方法
24
附属書 JC（規定）線量当量換算係数
26
附属書 JD（参考）JIS と対応国際規格との対比表
30
Z 4333：2014
（3）
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，一般社団法人日本
電気計測器工業会（JEMIMA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工
業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工
業規格である。
これによって，JIS Z 4333:2006 は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本工業規格
JIS
Z
4333
：2014
X 線，γ 線及び β 線用線量当量（率）サーベイメータ
Portable ambient and/or directional dose equivalent (rate) meters and/or
monitors for X, gamma and beta radiation
序文
この規格は，2009 年に第 1 版として発行された IEC 60846-1 を基とし，我が国の使用状況に応じて，技
術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，
附属書 JD に示す。
1
適用範囲
この規格は，放射線サーベイを目的として，X 線，γ 線及び β 線の周辺線量当量（率）H
●
*(10)，H*(10)
及び／又は方向性線量当量（率）H
●
'(0.07)，H'(0.07)を測定する携帯形の線量（率）計及び警報付き線量（率）
計（以下，サーベイメータという。
）について規定する。
ただし，次に示す特別な性能については，規定しない。
a) 放射線診断及び放射線治療に用いる放射線場の線量（率）測定に関わる特別な性能。
b) パルス放射線場の線量（率）測定に関わる特別な性能。
c) 事故時又は緊急時の線量当量（率）測定に関わる特別な性能。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
IEC 60846-1:2009，Radiation protection instrumentation−Ambient and/or directional dose equivalent
(rate) meters and/or monitors for beta, X and gamma radiation−Part 1: Portable workplace and
environmental meters and monitors（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1 に基づき，
“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。
）
は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS C 61000-4-2 電磁両立性−第 4-2 部：試験及び測定技術−静電気放電イミュニティ試験
注記 対応国際規格：IEC 61000-4-2，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 4-2: Testing and
measurement techniques−Electrostatic discharge immunity test（IDT）
JIS C 61000-4-3 電磁両立性−第 4-3 部：試験及び測定技術−放射無線周波電磁界イミュニティ試験
注記 対応国際規格：IEC 61000-4-3，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 4-3: Testing and
2
Z 4333：2014
measurement techniques−Radiated, radio-frequency, electromagnetic field immunity test（IDT）
JIS C 61000-4-6 電磁両立性−第 4-6 部：試験及び測定技術−無線周波電磁界によって誘導する伝導
妨害に対するイミュニティ
注記 対応国際規格：IEC 61000-4-6，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 4-6: Testing and
measurement techniques−Immunity to conducted disturbances, induced by radio-frequency fields
（MOD）
JIS C 61000-4-8 電磁両立性−第 4 部：試験及び測定技術−第 8 節：電源周波数磁界イミュニティ試
験
注記 対応国際規格：IEC 61000-4-8，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 4-8: Testing and
measurement techniques−Power frequency magnetic field immunity test（MOD）
JIS Z 4001 原子力用語
注記 対応国際規格：IEC 60050-393，International Electrotechnical Vocabulary−Part 393: Nuclear
instrumentation−Physical phenomena and basic concepts 及び IEC 60050-394，International
Electrotechnical Vocabulary−Part 394: Nuclear instrumentation−Instruments, systems, equipment
and detectors（MOD）
JIS Z 4511 照射線量測定器，空気カーマ測定器，空気吸収線量測定器及び線量当量測定器の校正方
法
JIS Z 4514 β 線組織吸収線量測定器及び線量当量測定器の校正方法
注記 対応国際規格：ISO 6980-1，Nuclear energy−Reference beta-particle radiation−Part 1: Methods of
production，ISO 6980-2，Nuclear energy−Reference beta-particle radiation−Part 2: Calibration
fundamentals related to basic quantities characterizing the radiation field 及び ISO 6980-3，Nuclear
energy−Reference beta-particle radiation−Part 3: Calibration of area and personal dosemeters and
the determination of their response as a function of beta radiation energy and angle of incidence
（MOD）
JIS Z 8103 計測用語
ISO 4037-1:1996，X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for
determining their response as a function of photon energy− Part 1: Radiation characteristics and
production methods
ISO 4037-2:1997，X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for
determining their response as a function of photon energy−Part 2: Dosimetry for radiation protection over
the energy ranges from 8 keV to 1.3 MeV and 4 MeV to 9 MeV
ISO 4037-3:1999，X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for
determining their response as a function of photon energy−Part 3: Calibration of area and personal
dosemeters and the measurement of their response as a function of energy and angle of incidence
ISO 4037-4:2004，X and gamma reference radiation for calibrating dosemeters and doserate meters and for
determining their response as a function of photon energy−Part 4: Calibration of area and personal
dosemeters in low energy X reference radiation fields
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 4001 及び JIS Z 8103 によるほか，次による。
3
Z 4333：2014
3.1
変動係数，ν（coefficient of variation）
n 個の測定値（x
i
）の標準偏差の推定値（s）の平均値（x
−
）に対する比をいい，次の式によって求められ
る。
=
−
−
=
=
n
i
i
x
x
n
x
x
s
1
2
)
(
1
1
1
ν
3.2
レスポンス，R（
response
）
サーベイメータの指示値（
G
）の線量（率）の取決め真値（
Ht
）に対する比をいい，次の式によって求
められる。
R
＝
G/Ht
3.3
基準レスポンス，R
0
（
reference response
）
基準となる条件下で得られたサーベイメータの指示値（
G
r,0
）の線量（率）の取決め真値（
H
r,0
）に対す
る比をいい，次の式によって求められる。
R
0
＝
G
r,0
/H
r,0
3.4
相対レスポンス，r（
relative response
）
表 5 に示す試験条件のうち，特定の試験条件で得られたレスポンス（
R
）の基準レスポンス（
R
0
）に対
する比をいい，次の式によって求められる。
r
＝
R/R
0
3.5
有効測定範囲（
effective range of measurement
）
サーベイメータがこの規格の規定する性能に適合する測定範囲。
3.6
有効測定範囲の下限値，H
0
，H
●
0
（
lower limit of effective range of measurement
）
有効測定範囲の最小の線量及び線量率。
3.7
指示値，G（
indicated value
）
サーベイメータの指示値。
3.8
基準の向き（
reference orientation
）
放射線の入射方向に対して，基準とするサーベイメータの向きで，製造業者が指定する。
3.9
基準点（
reference point
）
線量（率）測定において基準とするサーベイメータの構造上の点で，製造業者が指定する。
3.10
取決め真値，Ht，H
●
t（
conventional true value
）
試験に用いる線量（率）の最良推定値。
4
Z 4333：2014
3.11
相対拡張不確かさ，u
rel
（
relative expanded uncertainty
）
取決め真値の拡張不確かさの取決め真値に対する比。
3.12
定格範囲（
rated range
）
サーベイメータがこの規格の規定する性能を満たす影響量
1)
の範囲で，
少なくとも最小定格範囲を含む。
注
1)
放射線のエネルギー，入射角度，環境条件などが該当する。
3.13
最小定格範囲（
minimal rated range
）
この規格がサーベイメータに要求する最小限の定格範囲。
3.14
周辺線量当量，H
*
(10)（
ambient dose equivalent
）
拡張・整列場によって作り出される放射線場に置かれた
ICRU
球内の整列場の方向に対向する半径上の
深さ
10 mm
の点における線量当量。
注記 1
単位は，シーベルト（
Sv
）である。
注記 2
周辺線量当量率は
H
●
*(10)
で示し，単位は，シーベルト毎時（
Sv/h
）などである。
注記 3
JIS Z 4511 に規定する，場所に関わる
1 cm
線量当量は，
H*(10)
に相当する。
3.15
方向性線量当量，H'(0.07,α)（
directional dose equivalent
）
拡張放射線場に置かれた，
ICRU
球内のある方向の半径上の深さ
0.07 mm
の点における線量当量。校正
場を用いたサーベイメータの方向特性の評価においては，サーベイメータの基準の向きに対して角度
α
を
なす向きから
ICRU
球に照射した場合の，基準の向きに対向する半径上の，深さ
0.07 mm
の点における線
量当量を示す。
注記 1
単位は，シーベルト（
Sv
）である。
注記 2
方向性線量当量率は
H
●
'(0.07,α)
で示し，単位は，シーベルト毎時（
Sv/h
）などである。
注記 3
特定の方向とは，放射線の入射方向のことである。
注記 4
入射角度
α
＝
0
°のとき，
H'(0.07)
と示すこともある。
注記 5
JIS Z 4511 に規定する，場所に関わる
70 μm
線量当量は，
H'(0.07)
に相当する。
4
性能
4.1
直線性
直線性は，6.2.2 によって試験したとき，相対レスポンスは
0.85
＋
u
rel
∼
1.22
＋
u
rel
とする。
注記
4.1 及び 6.2.2 において，
u
rel
は，直線性試験での基準となる線量（率）の試験点における線量（率）
に対する比の相対拡張不確かさである。
4.2
変動係数
変動係数は，6.2.3 によって試験したとき，次による。
なお，
附属書 A に従い，許容値を変更する係数を求め，その許容値を変更してもよい。
a)
線量率測定の場合 照射した線量率の取決め真値を
H
●
t
（
μSv/h
）としたとき，次による。
−
H
●
t
＝
H
●
0
の場合
15
%
以下
−
H
●
0
＜
H
●
t
＜
11H
●
0
の場合
16
−
H
●
t/H
●
0
%
以下
5
Z 4333：2014
−
H
●
t
≧
11H
●
0
の場合
5
%
以下
b)
線量測定の場合 照射した線量の取決め真値を
Ht
（
μSv
）としたとき，次による。
−
Ht
＝
H
0
の場合
15
%
以下
−
H
0
＜
Ht
＜
11 H
0
の場合
16
−
Ht/H
0
%
以下
−
Ht
≧
11 H
0
の場合
5
%
以下
4.3
エネルギー・方向特性
4.3.1
一般
エネルギー・方向特性は，6.2.4 によって試験したとき，放射線の種類に応じて 4.3.2∼4.3.4 による。
定格範囲は製造業者が定めることとし，少なくとも
表 1∼表 3 に示すエネルギー範囲及び入射角度範囲
と等しいか，又はそれより広くなければならない。
これらの測定は，サーベイメータの基準点を通る垂直方向及び水平方向の両方向について行わなければ
ならない。
4.3.2 X 線及び γ 線のH
●
*
(10)及び H
*
(10)
エネルギー・方向特性は，6.2.4.2 によって試験したとき，最小定格範囲及び相対レスポンスの許容範囲
は，
表 1 による。また，
1
形及び
2
形については，入射角度範囲の±
60
°，±
75
°及び±
90
°が定格範囲
に含まれない場合も，入射角度及びエネルギーに対する相対レスポンスを試験結果として明示することと
し，許容範囲は規定しない。
3
形及び
4
形については，入射角度範囲の±
120
°，±
150
°及び±
180
°が定
格範囲に含まれない場合も，入射角度における
137
Cs
の
γ
線，及び実効エネルギー
80 keV
近辺の
X
線又は
241
Am
の
γ
線に対する相対レスポンスを試験結果として明示することとし，許容範囲は規定しない。
表 1−X 線及び γ 線のH
●
*
(10)及び H
*
(10)エネルギー・方向特性
種類
最小定格範囲
相対レスポンスの許容範囲
エネルギー範囲
入射角度範囲（括弧内は試験点）
1 形 80
keV∼1.5 MeV
0°∼±45°（0°，±30°，±45°）
0.71−u
rel
∼1.67＋u
rel
2 形 20
keV∼150 keV
0°∼±45°（0°，±30°，±45°）
0.71−u
rel
∼1.67＋u
rel
3 形
（10 keV∼30 keV）
a)
0°
製造業者の指定による
30 keV∼0.2 MeV
0°
0.65−u
rel
∼1.35＋u
rel
0.2 MeV∼1.5 MeV
0°
0.85−u
rel
∼1.15＋u
rel
（1.5 MeV∼10 MeV）
b)
0°
（0.65−u
rel
∼1.35＋u
rel
）
c)
137
Cs
0°∼±90°（30°ステップ）
0.75−u
rel
∼1.25＋u
rel
4 形
60 keV∼1.5 MeV
0°
0.7−u
rel
∼1.3＋u
rel
（1.5 MeV∼6.5 MeV）
b)
0°
（0.5−u
rel
∼1.3＋u
rel
）
c)
137
Cs
0°∼±90°（30°ステップ）
0.75−u
rel
∼1.25＋u
rel
注記 1 1 形及び 2 形は，国際規格（IEC 60846-1）を満足しているサーベイメータである。
注記 2 6
MeV 付近のエネルギーを定格範囲に含まない場合でも，高エネルギーγ 線の測定が可能なサーベイ
メータに関しては，6 MeV 付近のエネルギーの相対レスポンスを参考値として試験結果に示すことが
望ましい。
注
a)
定格範囲が 30 keV 未満を含む場合
b)
定格範囲が 1.5 MeV 以上を含む場合
c)
許容範囲として望ましい値であるが，これは参考値であって，規定の一部ではない。
4.3.3 X 線及び γ 線のH
●
'(0.07)及び H'(0.07)
エネルギー・方向特性は，6.2.4.3 によって試験したとき，
表 2 に適合しなければならない。また，入射
角度範囲の±
60
°，±
75
°及び±
90
°が定格範囲に含まれない場合も，入射角度及びエネルギーに対する
6
Z 4333：2014
相対レスポンスを試験結果として明示することとし，許容範囲は規定しない。
表 2−X 線及び γ 線のH
●
'(0.07)及び H'(0.07)エネルギー・方向特性
最小定格範囲
相対レスポンスの許容範囲
エネルギー範囲
入射角度範囲（括弧内は試験点）
10 keV∼250 keV
0°∼±45°（0°，±30°，±45°）
0.71−u
rel
∼1.67＋u
rel
4.3.4
β 線のH
●
'(0.07)及び H'(0.07)
エネルギー・方向特性は，6.2.4.4 によって試験したとき，
表 3 に適合しなければならない。
また，±
60
°が定格範囲に含まれない場合も，入射角度及びエネルギーに対する相対レスポンスを試験
結果として明示することとし，許容範囲は規定しない。
147
Pm
（平均エネルギー
0.06 MeV
）が定格範囲に含
まれない場合も，当該エネルギーにおけるエネルギー及び入射角度による相対レスポンスを試験結果とし
て明示することとし，許容範囲は規定しない。
表 3−β 線のH
●
'(0.07)及び H'(0.07)エネルギー・方向特性
最小定格範囲
相対レスポンスの許容範囲
エネルギー範囲
入射角度範囲（括弧内は試験点）
0.2 MeV∼0.8 MeV
（平均エネルギー）
0°∼±45°（0°，±30°，±45°）
0.71−u
rel
∼1.67＋u
rel
4.4
線量測定における線量率特性
線量測定における線量率特性は，6.2.5 によって試験したとき，線量の相対レスポンスは
0.87
＋
u
rel
∼
1.18
＋
u
rel
とする。
4.5
応答時間
応答時間は，次による。
a)
線量率測定の場合 6.2.6.1
a)
によって試験したとき，応答時間はいずれも
10
秒以下とする。ただし，
線量率が
10 mSv/h
以上の場合，
2
秒以下とする。また，6.2.6.1
b)
によって試験したとき，±
10 %
と
する。
b)
線量測定の場合 6.2.6.2
a)
によって試験したとき，
10
秒間の指示値の増加が，
9.1
×
(H
●
t/3 600)
∼
11.1
×
(H
●
t/3 600)
の間とする。
6.2.6.2
b)
によって試験したとき，
10
秒間の指示値の増加が，
9.1
×
(H
●
lim
/3 600)
∼
11.1
×
(H
●
lim
/3 600)
の
間とする。
なお，
H
●
lim
は，定格線量率範囲の上限値近辺の線量率を示す。
4.6
オーバロード特性
オーバロード特性は，次による。
a)
線量率測定の場合 6.2.7.2 によって試験したとき，高線量率側の目盛範囲外であることを指示するか，
又はオーバロードを表示していなければならない。
b)
線量測定の場合 6.2.7.3 によって試験したとき，高線量側の目盛範囲外であることを指示するか，又
はオーバロードを表示しなければならない。さらに，線量率が定格範囲を超える場合は，線量測定が
正しく行われない旨の表示をしなければならない。この状態は指示値がリセットされるまで，又は電
源が切られるまで保持しなければならない。
7
Z 4333：2014
4.7
ドリフト
ドリフトは，6.2.8 によって試験したとき，線量率測定の場合には，指示値の変化は
0.2 H
●
0
以下とし，線
量測定の場合には，
1
時間の積算線量の変化は，
0.2 H
0
以下とする。
4.8
ウォームアップ時間
ウォームアップ時間は，6.2.9 によって試験したとき，指示値の変化が±
5 %
となる時間を測定する。
4.9
β 線による影響
β
線による影響は，6.2.10 によって試験したとき，線量率測定の場合，
H
●
*(10)
の指示値は，
H
●
'(0.07)
の基
準放射線源で照射した線量率の
10 %
以下とし，線量測定の場合，
H*(10)
の指示値は，
H'(0.07)
の基準放射
線源で照射した線量率の
10 %
以下とする。
この試験は，
H*(10)
及び
H
●
*(10)
を測定するサーベイメータについて行う。
4.10 警報設定精度
警報設定精度は，次による。
a)
線量率測定の場合 6.2.11.1 によって試験したとき，警報設定値の
0.8
×
(1
−
u
rel
)
倍を照射した場合の警
報動作時間が，照射時間の
10 %
を超えてはならない。
警報設定値の
1.2
×
(1
＋
u
rel
)
倍を照射した場合の警報動作時間が，照射時間の
90 %
以上でなければな
らない。さらに，照射開始から
10
秒以内に警報が発生するか，警報動作までの積算線量が
10 μSv
未
満でなければならない。
b)
線量測定の場合 6.2.11.2 によって試験したとき，警報が動作する線量は，警報設定値の
0.8(1
−
u
rel
)
倍∼
1.2(1
＋
u
rel
)
倍の範囲とする。
4.11 温度特性
温度特性は，6.2.12 の方法で試験したとき，指示値の変化は，
表 4 に適合しなければならない。
表 4−温度特性の許容範囲
種類
温度範囲
℃
許容範囲
%
屋内仕様
＋5∼＋40
−13∼＋18
屋外仕様
−10∼＋40
−13∼＋18
4.12 湿度特性
湿度特性は，6.2.13 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲は，−
9 %
∼＋
11 %
とする。
4.13 電源電圧の変動に対する安定性
電源電圧の変動に対する安定性は，6.2.14 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲は，±
5 %
と
する。
4.14 外部電磁界特性
外部電磁界特性は，6.2.15 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲は線量率測定の場合
0.7H
●
0
以下，線量測定の場合
0.7H
0
以下とする。
サーベイメータの指示値が外部電磁界に影響される場合は，取扱説明書に記載しなければならない。
外部電磁界の影響が認められない場合は，製造業者は，試験した電磁波の周波数，及び最大強度を示さ
なければならない。
4.15 携帯電話及び無線 LAN に対する電磁界特性
携帯電話及び無線
LAN
に対する電磁界特性は，6.2.16 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲
8
Z 4333：2014
は線量率測定の場合
0.7H
●
0
以下，線量測定の場合
0.7H
0
以下とする。
4.16 電源周波数磁界イミュニティ特性
電源周波数磁界イミュニティ特性は，6.2.17 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲は線量率
測定の場合
0.7H
●
0
以下，線量測定の場合
0.7H
0
以下とする。
サーベイメータの指示値が電源周波数磁界イミュニティ試験に影響される場合は，取扱説明書に記載し
なければならない。
4.17 静電気放電特性
静電気放電特性は，6.2.18 によって試験したとき，指示値の変化の許容範囲は線量率測定の場合
0.7H
●
0
以下，線量測定の場合
0.7H
0
以下とする。
4.18 無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性
無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性は，6.2.19 によって試験したと
き，指示値の変化の許容範囲は線量率測定の場合
0.7H
●
0
以下，線量測定の場合
0.7H
0
以下とする。
4.19 こん（梱）包落下特性
こん（梱）包落下特性は，6.2.20 によって試験した後，外観及び接合部分に異常がなく，電源が入り，
正常に動作しなければならない。
4.20 耐微小振動特性
耐微小振動特性は，6.2.21 によって試験したとき，次による。
a)
V1 形 指示値の変化は，
0.7H
0
以下とする。また，試験後に外観及び動作に異常があってはならない。
b)
V2 形 指示値の変化は，
0.7H
0
以下とする。また，試験後に外観及び動作に異常があってはならない。
5
構造
5.1
構造一般
構造一般は，次による。
a)
検出器，指示計器及び電源が一体に構成されるか，又はケーブルで接続され，操作及び持ち運びに便
利で，かつ，転倒しにくく，堅ろうな構造とする。
b)
周辺線量当量（率）及び／又は方向性線量当量（率）が直接指示できるものとする。
c)
振動，衝撃，電磁界環境などの影響を受けにくい構造とする。
d)
必要に応じて，記録計用出力端子，警報信号出力回路などを備えてもよい。
e)
中性子に対する感度が低くなるように考慮する。
f)
検出器の基準点を表示しなければならない。
5.2
指示計器
指示計器は，直線目盛若しくは対数目盛又はデジタル表示をもつものとする。
5.3
警報
警報機能をもつサーベイメータは，次による。
a)
警報設定値は，サーベイメータの有効測定範囲にわたって任意の値に設定が可能か，又は各デカード
について少なくとも一点のレベル設定が可能でなければならない。
b)
警報音の周波数は，
1 000 Hz
∼
3 000 Hz
が望ましい。断続警報音のときは，警報音間隔が
2
秒を超え
てはならない。
c)
サーベイメータの警報音量は，距離
30 cm
で
75 dB
（
A
）∼
100 dB
（
A
）とする。
9
Z 4333：2014
5.4
電源
電源は，次による。
a)
電源は，一次電池又は二次電池とする。
b)
使用する電池は，製造業者が指定する。
c)
サーベイメータが正常に動作しない電圧に低下したとき，表示又は光によって知らせる機能をもたな
ければならない。
d)
一次電池は，正しい極性で接続されるように明示しなければならない。
e)
二次電池は，充電時間を取扱説明書に明示しなければならない。
5.5
測定範囲
測定範囲は，次による。
a)
H
●
*(10)
表示のサーベイメータは，
10 μSv/h
を含む
3
デカード以上とする。
b)
H
●
'(0.07)
表示のサーベイメータは，
100 μSv/h
を含む
3
デカード以上とする。
c)
線量測定のサーベイメータは，
0.1 mSv
を含む
3
デカード以上とする。
6
試験
6.1
試験条件
6.1.1
共通試験条件
基準条件は，
表 5 による。特に指定のある場合を除き，この規格における試験条件は，表 5 による。
表 5−共通試験条件
項目
基準条件
（製造業者が指定しないとき）
標準試験条件
（製造業者が指定しないとき）
基準 X 線，基準 γ 線
H
●
*(10)
137
Cs（最小定格範囲 80 keV∼1.5 MeV の
場合）
実効エネルギー80 keV 付近の X 線（最
小定格範囲 20 keV∼150 keV の場合）
137
Cs（最小定格範囲 80 keV∼1.5 MeV の場
合）
実効エネルギー80 keV 付近の X 線
（最小定
格範囲 20 keV∼150 keV の場合）
H
●
'(0.07)
実効エネルギー65 keV 付近の X 線又は
241
Am
実効エネルギー65 keV 付近の X 線又は
241
Am
基準 β 線
90
Sr/
90
Y
90
Sr/
90
Y
線量率
H
●
*(10)
H
●
'(0.07)
10 μSv/h
100 μSv/h
3 μSv/h∼100 μSv/h
a)
10 μSv/h∼1 mSv/h
a)
線量
H*(10)
H'(0.07)
100 μSv
100 μSv
10 μSv∼1 mSv
a)
10 μSv∼1 mSv
a)
予熱時間 15 分 15 分以上
環境温度 20
℃ 18
℃∼22 ℃
a)
相対湿度
65 %
50 %∼75 %
a)
気圧
101.3 kPa
86.0 kPa∼106.6 kPa
a)
電池電圧
公称電圧
公称電圧±1 %
放射線の入射角度
製造業者によって指定された校正方向
入射角度±5°
外部電磁波
無視できるレベル
影響の認められるレベル以下
外部磁気誘導
無視できるレベル
地球磁界の 2 倍以内
サーベイメータを置く方向
製造業者が指定
±5°
10
Z 4333：2014
表 5−共通試験条件（続き）
項目
基準条件
（製造業者が指定しないとき）
標準試験条件
（製造業者が指定しないとき）
バックグラウンド線量率
周辺線量当量率
0.1 μSv/h 以下
周辺線量当量率
0.25 μSv/h 以下
放射性物質による汚染
無視できるレベル
無視できるレベル
注
a)
試験時の実際の値を明示する。
6.1.2
基準放射線
個々の試験方法で特に指定のない限り，放射線による試験は，次の放射線で行う。
a)
ISO 4037-1∼ISO 4037-4 又は JIS Z 4511 に規定された
X
線及び
γ
線
b)
JIS Z 4514 に規定された
β
線
試験に用いる
X
線，
γ
線及び
β
線は，JIS Q 17025 に基づき認定された
JCSS
2)
登録事業者などにより供
給され，国家標準
3)
とのトレーサビリティが明確なものとする。また，その不確かさは，
10 %
以内である
ことが明示されていることが望ましい。
注
2)
計量法第
143
条に基づく校正事業者登録制度で
Japan Calibration Service System
の略称である。
3)
JIS Z 8103 に規定された国が認める計量標準。
6.2
試験方法
6.2.1
試験方法一般
試験方法一般は，次による。
a)
全ての試験は，
15
分間の予熱時間が経過した後に実施するものとする。
b)
試験条件のうちのある項目の条件を変化させて試験する場合には，その項目以外の条件は，
表 5 に示
す標準試験条件の範囲内にあるものとする。
c)
必要に応じて指示値は，バックグラウンドを考慮する。
d)
指示値の変動が放射線の統計的変動によるのであれば，十分な測定回数の平均値をとって，特性が性
能規定を満たすかどうか確認する。統計的変動に関する測定回数は，参考として
附属書 B を参照。
6.2.2
直線性試験
標準試験条件で製造業者が定める手順に従って，基準となる線量（率）に対する基準レスポンス（
R
0
）
がほぼ
1
になるように調整したサーベイメータを用いる。試験は，
X
線，
γ
線及び
β
線のそれぞれについ
て行うが，異なる線種に対して検出方法及び検出器構造が同じならば，個別に行わなくてもよい。
高線量率の
γ
線，
β
線などで，対象とする線種で試験することが困難な場合は，
X
線など他の線種を用
いてもよい。
a)
直線目盛の場合には，有効測定範囲の各レンジについて最大目盛値の
20 %
，
40 %
及び
80 %
近辺の指
示値
G
について，
G
と線量（率）の取決め真値
Ht
からレスポンス
R
を求める。
R
と
R
0
とから相対レ
スポンス
r
を求める。
b)
対数目盛及びデジタル方式の場合には，有効測定範囲の各デカードの
20 %
，
40 %
及び
80 %
近辺の指
示値
G
について，
G
と線量（率）の取決め真値
Ht
からレスポンス
R
を求める。
R
と
R
0
とから相対レ
スポンス
r
を求める。
6.2.3
変動係数試験
この試験は，6.2.2 で実施した全試験点において変動係数を求める。このとき，
附属書 A に従った測定回
数でそれぞれの指示値を読み取る。全試験点において，
20
回程度繰返し指示値を読み取り，変動係数を求
11
Z 4333：2014
めてもよい。
6.2.4
エネルギー・方向特性試験
6.2.4.1 一般
基準の向きを
0
°とし，サーベイメータの基準点を通る垂直方向及び水平方向の両方向について実施す
る。
6.2.4.2 X 線及び γ 線のH
●
*
(10) 及び H
*
(10)
試験は，ISO 4037-1∼ISO 4037-4 又は JIS Z 4511 に規定する次の
X
線及び
γ
線を照射する。各エネルギ
ーにおける基準線量（率）の決定のために用いる線量当量換算係数は，
附属書 JC による。
a)
1 形及び 2 形 表 JC.1 に規定する実効エネルギー付近の
X
線及び
表 JC.2 に規定する
γ
線のうち定格
範囲のエネルギーについて，入射角度（
α
）を
0
°，±
30
°，±
45
°，±
60
°，±
75
°及び±
90
°で照射
する。定格角度範囲の最大値がこれらの角度と異なる場合は，その角度についても照射する。
表 5 に
示す基準
X
線又は基準
γ
線の入射角度
α
＝
0
°のときのレスポンスを基準値として，各エネルギー及び
各角度に対する相対レスポンスを求める。
なお，入射角度による相対レスポンスの変化が小さいか単調であると考えられる場合については，
試験点数を減らしてもよい。
注記
試験点の低減方法を，参考として
附属書 JB に示す。
b)
3 形及び 4 形 表 JC.1 に規定する実効エネルギー付近の
X
線及び
表 JC.2 に規定する
γ
線のうち定格
範囲のエネルギーについて，入射角度
0
°で照射する。さらに，
137
Cs
の
γ
線を，それぞれ入射角度
0
°
から±
30
°ごとに±
180
°まで，
各方向から放射線を照射する。
入射方向がケーブル側となるときには，
この方向を除いてもよい。
137
Cs
の
γ
線を入射角度
0
°で照射したときのレスポンスを基準値として，
各エネルギー及び各角度に対する相対レスポンスを求める。
また，実効エネルギー
80 keV
近辺の
X
線又は
241
Am
の
γ
線についても，それぞれ入射角度
0
°から
±
30
°ステップで±
180
°まで，
各方向から放射線を照射する。
入射方向がケーブル側となるときには，
この方向を除いてもよい。実効エネルギー
80 keV
近辺の
X
線又は
241
Am
の
γ
線を入射角度
0
°で照射
したときのレスポンスを基準値として，各角度に対する相対レスポンスを求める。
なお，
57
Co
及び
133
Ba
標準
γ
線源で十分な指示値が得られる場合には，
X
線の代わりにこれらの線
源からの
γ
線を用いてもよい。また，検出器が円筒形で，製造業者が指定する方向が中心軸方向の場
合には，中心軸を含む任意の
1
平面でもよい。
6.2.4.3 X 線及び γ 線のH
●
'(0.07) 及び H'(0.07)
試験は，ISO 4037-1∼ISO 4037-4，又は JIS Z 4511 に規定する次の
X
線及び
γ
線を照射する。各エネル
ギー及び各角度における基準線量（率）の決定のために用いる，線量当量換算係数は
附属書 JC による。
表 JC.3 に規定する実効エネルギー付近の
X
線及び
表 JC.4 に規定する
γ
線のうち定格範囲のエネルギー
について，入射角度（
α
）を
0
°，±
30
°，±
45
°，±
60
°，±
75
°及び±
90
°で照射する。定格角度範囲の
最大値がこれらの角度と異なる場合は，その角度についても照射する。
表 5 に示す基準
X
線又は基準
γ
線の入射角度
α
＝
0
°のときのレスポンスを基準として，各エネルギー及
び各角度に対する相対レスポンスを求める。
なお，入射角度による相対レスポンスの変化が小さいか単調であると考えられる場合については，試験
点数を減らしてもよい。
注記
試験点数を減らす方法として，
附属書 JB が参考となる。
12
Z 4333：2014
6.2.4.4 β 線のH
●
'(0.07) 及び H'(0.07)
試験は，JIS Z 4514 に規定する次の
β
線を照射する。
−
147
Pm
（平均エネルギー
0.06 MeV
）
−
204
Tl
（平均エネルギー
0.24 MeV
）又は
85
Kr
（平均エネルギー
0.24 MeV
）
−
90
Sr/
90
Y
（平均エネルギー
0.8 MeV
）
147
Pm
，
204
Tl
又は
85
Kr
，及び
90
Sr/
90
Y
からの
β
線を，それぞれ入射角度（
α
）
0
°，±
45
°及び±
60
°で照
射する。定格角度範囲の最大値がこれらの角度と異なる場合は，その角度についても照射する。
90
Sr/
90
Y
か
らの
β
線を入射角度
α
＝
0
°で照射したときのレスポンスを基準として，各エネルギー及び各角度に対する
相対レスポンスを求める。
なお，入射角度による相対レスポンスの変化が小さいか単調であると考えられる場合については，試験
点数を減らしてもよい。
6.2.5
線量測定における線量率特性試験
製造業者が指定する線量に対する基準レスポンスを求める。線量測定における有効測定範囲の各デカー
ドの
80 %
付近の線量になるよう照射を行い，それぞれの試験点における相対レスポンスを求める。このと
きの線量率は，サーベイメータの定格線量率範囲の各デカード
1
点ずつとし，照射時間が
10
秒以上
10
時
間以内になるような線量率で照射を行う。
なお，計数の積算によって線量を求めるサーベイメータの場合は，線量率の
1
点当たり
100
秒間の照射
による線量だけでレスポンスを求める。
6.2.6
応答時間試験
6.2.6.1 線量率測定
線量率測定は，次による。
a)
サーベイメータに照射する線量率又は検出器からの信号を模擬した電気信号を変化させ，指示値が
G
i
から
G
f
になるとき，指示値が
G
i
から次の式で示される値になるまでに要する時間を測定する。
G
i
＋
0.9(G
f
−
G
i
)
測定は，指示値を増加させる場合及び減少させる場合の両方について行い，増加の場合には
G
f
/G
i
を，減少の場合には
G
i
/G
f
を
10
以上にする。
b)
a)
と同じ条件で指示値が
G
i
から
G
f
になるとき，
60
秒後の指示値から
G
f
を減じた値の
G
f
に対する百
分率を求める。
注記
検出器からの出力信号に近似した波形の信号を用いてこの試験を行う場合には，製造業者は取
扱説明書にその旨を示さなければならない。
6.2.6.2 線量測定
線量測定は，次による。
a)
バックグラウンド及び数え落としが十分無視できる線量率（
H
●
）
（
μSv/h
）で
10
秒間照射し，指示値を
読み取る。
b)
定格線量率範囲の上限値近辺の線量率（
H
●
lim
）
（
μSv/h
）で
10
秒間照射し，指示値を読み取る。
6.2.7
オーバロード特性試験
6.2.7.1 一般
オーバロード特性試験は，次による。
高線量率の
γ
線，
β
線などで，対象とする放射線で試験することが困難な場合は，
X
線など他の放射線
を用いてもよい。また，高線量の場合には，4.4 の規定を満足する線量率に相当する模擬信号を用いてもよ
13
Z 4333：2014
い。
6.2.7.2 線量率測定
線量率測定は，次に示す線量率で各レンジで
5
分間照射する。
a)
レンジの最大値が
0.1 Sv/h
までの場合，レンジの最大値の
100
倍の線量率。レンジの最大値の
100
倍
の線量率の照射ができない場合には
10
倍の照射でもよい。ただし，レンジの最大値の何倍の線量率で
照射したかを試験結果として明示する。
b)
レンジの最大値が
0.1 Sv/h
を超え
5 Sv/h
までの場合，レンジの最大値の
10
倍の線量率又は
10 Sv/h
の
大きいほう。
c)
レンジの最大値が
5 Sv/h
を超える場合，レンジの最大値の
2
倍の線量率。
6.2.7.3 線量測定
線量測定は，次による。
a)
1
Sv
から
50 Sv
の間で，指示範囲の最大値の
100
倍の線量を照射する。線量率は，定格線量率範囲の
上限値を超えない範囲で製造業者が定める。照射後，少なくとも
30
分はリセット又は電源の切断はし
ない。
b)
定格線量率範囲の上限値の
1.1
倍を超える線量率で照射し，オーバロード表示することを確認する。
オーバロード表示をしない場合には，オーバロード表示するまで，
10 %
ステップで線量率を増大させ
る。定格線量率範囲の上限値を超えてオーバロード表示をするまでは，指示値が正しいことを確認す
る。
6.2.8
ドリフト試験
6.2.8.1 線量率測定
30
分間サーベイメータを動作させた後の指示値を基準とする。このとき，ゼロ調整機能をもっているサ
ーベイメータは，ゼロ調整を行った後の指示値を基準とする。その後，
4
時間連続動作させ
30
分ごとに指
示値を記録し，基準値とそれぞれの指示値との差を求める。
6.2.8.2 線量測定
30
分間サーベイメータを動作させた後に線量を測定し，
1
時間当たりに換算した積算線量を基準とする。
このとき，ゼロ調整機能をもっているサーベイメータは，ゼロ調整を行った後に線量を測定して
1
時間当
たりに換算した積算線量を基準とする。その後，
4
時間連続動作させ
30
分ごとに線量を測定して
1
時間当
たりに換算した積算線量を記録し，
基準値とそれぞれの
1
時間当たりに換算した積算線量との差を求める。
6.2.9
ウォームアップ時間試験
6.2.9.1 線量率測定
試験開始前最低
1
時間サーベイメータの電源を切断しておく。電源断のまま最高感度レンジの
50 %
以上
の線量で照射する。その後電源を投入し，
15
秒ごとに指示値を
6
分間記録する。電源投入から
30
分後の
指示値を基準として，
6
分間までの各指示値から基準値を減じた値の基準値に対する百分率を求める。
6.2.9.2 線量測定
試験開始前最低
1
時間サーベイメータの電源を切断しておく。電源断のまま最高感度レンジの
50 %
以上
の線量で照射する。その後電源を投入し，
15
秒ごとに線量を測定して，
1
時間当たりに換算した積算線量
を
6
分間記録する。電源投入から
30
分後の
1
時間当たりに換算した積算線量を基準として，
6
分間までの
各
1
時間当たりに換算した積算線量から基準値を減じた値の基準値に対する百分率を求める。
6.2.10 β 線による影響試験
JIS Z 4514 に規定する
90
Sr/
90
Y
からの
β
線を，入射角度
α
＝
0
°で照射する。線量率測定の場合は，
H
●
*(10)
14
Z 4333：2014
の指示値を読み取り，
H
●
'(0.07)
の基準線量率に対する比の百分率を求める。線量測定の場合は，指示値変化
から
1
時間当たりの
H*(10)
を求め，
H'(0.07)
の基準線量に対する比の百分率を求める。
6.2.11 警報設定精度試験
6.2.11.1 線量率測定
有効測定範囲の上限値付近と，最高感度レンジの上限値の
10
倍付近において試験する。警報を設定後，
線源を用いて警報設定値の
0.8(1
−
u
rel
)
倍の照射を
10
分間行い，照射中に警報が動作している時間を測定
する。次に警報設定値の
1.2(1
＋
u
rel
)
倍の照射を
10
分間行い，最初に警報が動作するまでの時間，及び照
射中に警報が動作している時間を測定する。
6.2.11.2 線量測定
有効測定範囲の上限値付近，及び最高感度レンジの上限値の
10
倍付近において試験する。警報値を設定
後，線源を用いて照射し，警報動作までの時間を測定して線量との積を求める。
なお，照射は少なくとも
100
秒間は警報設定値に達しない程度の線量による。
6.2.12 温度特性試験
6.2.12.1 線量率測定
サーベイメータを恒温槽内に設置し，線源を用いて
10H
●
0
程度で照射する。標準試験条件並びに
表 4 に規
定する温度範囲の最低温度及び最高温度でそれぞれ少なくとも
4
時間放置し，
最後の
30
分間の指示値を記
録する。標準試験条件における指示値を基準とし，それぞれの温度における指示値から基準値を差し引い
た値の基準値に対する百分率を求める。
6.2.12.2 線量測定
サーベイメータを恒温槽内に設置し，線源を用いて
10H
0
程度で照射する。標準試験条件並びに
表 4 に規
定する温度範囲の最低温度及び最高温度でそれぞれ少なくとも
4
時間放置し，
最後の
30
分間の指示値の増
加量を記録する。標準試験条件における増加量を基準とし，それぞれの温度における増加量から基準値を
差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。
6.2.13 湿度特性試験
6.2.13.1 線量率測定
サーベイメータを周囲温度
35
℃の恒温槽内に設置し，線源を用いて
10H
●
0
程度で照射する。標準試験条
件及び
85 %
の湿度でそれぞれ少なくとも
4
時間放置し，最後の
30
分間の指示値を記録する。標準試験条
件における指示値を基準とし，湿度
85 %
における指示値から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分
率を求める。
6.2.13.2 線量測定
サーベイメータを周囲温度
35
℃の恒温槽内に設置し，線源を用いて
10H
0
程度で照射する。標準試験条
件及び
85 %
の湿度でそれぞれ少なくとも
4
時間放置し，最後の
30
分間の指示値の増加量を記録する。標
準試験条件における増加量を基準とし，湿度
85 %
における増加量から基準値を差し引いた値の基準値に対
する百分率を求める。
6.2.14 電源電圧の変動に対する安定性試験
電源電圧の変動に対する安定性試験は，次による。試験は，新しい一次電池又は完全に充電した二次電
池を用いて実施する。
サーベイメータを
10 μSv/h
∼
1 mSv/h
の線量率で照射しながら，
1
日のうち
8
時間の連続稼働及び
16
時
間の停止を
5
日間繰り返し，延べ
40
時間稼働する。このとき，各
8
時間連続稼働後の線量率指示値又は単
位時間当たりの線量指示値の変化を読み取り，それらの平均を基準とする。各線量率指示値又は単位時間
15
Z 4333：2014
当たりの線量指示値の変化から基準値を差し引いた値の基準値に対する百分率を求める。
6.2.15 外部電磁界特性試験
6.2.15.1 一般
外部電磁界特性試験は，JIS C 61000-4-3 によって試験する。ただし，電磁界強度，周波数及び指示値の
読み取り時間は，次による。
なお，
6.2.15.2 及び 6.2.15.3 の試験に代え
20 V/m
以上の強度で周波数
80 MHz
，
90 MHz
，
100 MHz
，
110 MHz
，
120 MHz
，
130 MHz
，
140 MHz
，
150 MHz
，
160 MHz
，
180 MHz
，
200 MHz
，
220 MHz
，
240 MHz
，
260 MHz
，
290 MHz
，
320 MHz
，
350 MHz
，
380 MHz
，
420 MHz
，
460 MHz
，
510 MHz
，
560 MHz
，
620 MHz
，
680 MHz
，
及び
750 MHz
並びに
1.0 GHz
，
1.1 GHz
，
1.2 GHz
及び
1.3 GHz
による試験を行ってもよい。ただし，試験
点において許容値の
1/3
以上の変化があった場合には，その試験点±
5 %
の周波数範囲で，
10 V/m
の強度
で周波数を
1 %
ステップで変化させ試験しなければならない。
6.2.15.2 線量率測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，指示値を読み取り，基準とする。次に，強度
10 V/m
，周波数
80 MHz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値を記録する。その後，
80 MHz
∼
800 MHz
まで，
及び
960 MHz
∼
1.4 GHz
まで，周波数を
1 %
ステップで変化させ同様に試験し，各周波数における指示値
を記録する。各周波数における指示値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.15.3 線量測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置したときの指示値の変化を読み取り，基準とする。
次に，強度
10 V/m
，周波数
80 MHz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値の変化を記録する。
その後，
80 MHz
∼
800 MHz
まで，及び
960 MHz
∼
1.4 GHz
まで，周波数を
1 %
ステップで変化させ同様に
試験し，各周波数における指示値の変化を記録する。各周波数における指示値の変化から基準値を差し引
いた値を求める。
6.2.16 携帯電話及び無線 LAN に対する電磁界特性試験
6.2.16.1 一般
携帯電話及び無線
LAN
に対する電磁界特性試験は，JIS C 61000-4-3 によって試験する。ただし，電磁
界強度，周波数及び指示値の読取り時間は，次による。
なお，
6.2.16.2 及び 6.2.16.3 の試験に代え
60 V/m
の強度で
820 MHz
及び
900 MHz
並びに
1.4 GHz
，
1.5 GHz
，
1.6 GHz
，
1.8 GHz
，
2.0 GHz
，
2.2 GHz
，
2.4 GHz
及び
2.7 GHz
による試験を行ってもよい。ただし，試験点
において許容値の
1/3
以上の変化があった場合には，その試験点±
5 %
の周波数範囲で，
30 V/m
の強度で
周波数を
1 %
ステップで変化させ試験しなければならない。
6.2.16.2 線量率測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，指示値を読み取り，基準とする。次に，強度
30 V/m
，周波数
800 MHz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値を記録する。その後，
800 MHz
∼
960 MHz
ま
で，及び
1.4 GHz
∼
2.7 GHz
まで，周波数を
1 %
ステップで変化させ同様に試験し，各周波数における指示
値を記録する。各周波数における指示値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.16.3 線量測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置したときの指示値の変化を読み取り，基準とする。
次に，強度
30 V/m
，周波数
800 MHz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値の変化を記録す
る。その後，
800 MHz
∼
960 MHz
まで，及び
1.4 GHz
∼
2.7 GHz
まで，周波数を
1 %
ステップで変化させ同
様に試験し，各周波数における指示値の変化を記録する。各周波数における指示値の変化から基準値を差
16
Z 4333：2014
し引いた値を求める。
6.2.17 電源周波数磁界イミュニティ特性試験
6.2.17.1 一般
電源周波数磁界イミュニティ特性試験は，JIS C 61000-4-8 によって試験する。ただし，電源周波数磁界
強度，周波数及び指示値の読取り時間は，次による。試験は，基準の向き及び基準の向きに直交する方向
にサーベイメータを置いて試験を実施する。
6.2.17.2 線量率測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置した後，指示値を読み取り，基準とする。次に，強
度
30 A/m
，周波数
50 Hz
又は
60 Hz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値を記録する。指示
値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.17.3 線量測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置したときの指示値の変化を読み取り，基準とする。
次に，強度
30 A/m
，周波数
50 Hz
又は
60 Hz
の環境下にサーベイメータを
6
分間放置し，指示値の変化を
記録する。指示値の変化から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.18 静電気放電特性試験
6.2.18.1 一般
静電気放電特性試験は，JIS C 61000-4-2 によって試験する。ただし，放電電圧は，次による。
6.2.18.2 線量率測定
サーベイメータの指示値を読み取り，基準とする。次に，測定時に衣服，身体などが触れる箇所のうち，
導電表面部は，±
4 kV
による接触放電，絶縁表面部は，±
8 kV
による気中放電を
1
か所当たり少なくとも
5
回かつ合計
10
回以上与え，放電中の指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.18.3 線量測定
サーベイメータの指示値を読み取り，基準とする。次に，測定時に衣服，身体などが触れる箇所のうち，
導電表面部は，±
4 kV
による接触放電，絶縁表面部は，±
8 kV
による気中放電を
1
か所当たり少なくとも
5
回かつ合計
10
回以上与え，放電後の指示値を記録する。指示値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.19 無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性試験
6.2.19.1 一般
無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性試験は，JIS C 61000-4-6 によっ
て試験する。ただし，電圧，周波数及び印加時間は，次による。
6.2.19.2 線量率測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置した後，指示値を読み取り，基準とする。次に，電
圧
10 V
，周波数
150 kHz
の妨害信号を，検出器，指示計器及び電源を接続するケーブルに
6
分間印加し，
指示値を記録する。その後，
150 kHz
∼
80 MHz
まで周波数を
1 %
ステップで変化させ同様に試験し，各周
波数における指示値を記録する。各周波数における指示値から基準値を差し引いた値を求める。
6.2.19.3 線量測定
サーベイメータを試験装置内に設置し，
6
分間放置したときの指示値の変化を読み取り，基準とする。
次に，電圧
10 V
，周波数
150 kHz
の妨害信号を，検出器，指示計器及び電源を接続するケーブルに
6
分間
印加し，指示の変化を記録する。その後，
150 kHz
∼
80 MHz
まで周波数を
1 %
ステップで変化させ同様に
試験し，各周波数における指示値の変化を記録する。各周波数における指示値の変化から基準値を差し引
いた値を求める。
17
Z 4333：2014
6.2.20 こん（梱）包落下特性試験
サーベイメータをこん（梱）包箱に入れた状態で，最低
1 m
の高さからコンクリート上に落下させる。
これをこん（梱）包箱の
6
面についてそれぞれ
1
回実施した後，外観及び接合部分に異常がなく，電源が
入り，正常に動作することを確認する。
6.2.21 耐微小振動特性試験
耐微小振動特性試験は，次による。
a)
V1 形 サーベイメータの指示値を読み取り，基準とする。次に，サーベイメータを最低
10 cm
の高さ
から鉄板上に落下させる。これを
6
面についてそれぞれ
10
回繰り返した後，指示値を記録し，指示値
から基準値を差し引いた値を求める。また，外観に異常がなく，電源が入り，正常に動作することを
確認する。
b)
V2 形 サーベイメータの指示値を読み取り，基準とする。次に，サーベイメータを厚さ
20 mm
以上
のラワン材などの木製の台上に通常の保管状態に置き，一辺を台上につけたままで，他の辺を高さ
50
mm
になるように持ち上げた後手を放す。この方法によって，前後左右の各辺について，各辺ごとに
5
回ずつ合計
20
回衝撃を加えた後，指示値を記録し，指示値から基準値を差し引いた値を求める。ま
た，外観に異常がなく，電源が入り，正常に動作することを確認する。
7
検査
7.1
一般
サーベイメータの検査は形式検査
4)
と受渡検査
5)
とに区分し，箇条 6 に規定する方法で行い，箇条 4 の
規定に適合したものを合格とする。
なお，形式検査は，設計段階で一つ以上のサーベイメータに対して行う。受渡検査の抜取方式は，受渡
当事者間の協定による。
また，製造業者は，購入者の要求に応じこの規格に基づいた形式検査の結果を示さなければならない。
注記
基準条件におけるサーベイメータの指示値がある一定範囲内であることを確認するための試験
について，参考として
附属書 JA に示す。
注
4)
製品の品質が，設計で示す全ての特性に適合するかを判定するための検査。
5)
既に形式検査に合格したものと同じ設計・製造による製品の受渡し時に，必要と認める特性が
満足するものであるかを判定するための検査。
7.2
形式検査
形式検査は，次の項目について試験する。
a)
直線性
b)
変動係数
c)
エネルギー・方向特性
d)
線量測定における線量率特性
e)
応答時間
f)
オーバロード特性
g)
ドリフト
h)
ウォームアップ時間
i)
β
線による影響
j)
警報設定精度
18
Z 4333：2014
k)
温度特性
l)
湿度特性
m)
電源電圧の変動に対する安定性
n)
外部電磁界特性
o)
携帯電話及び無線
LAN
に対する電磁界特性試験
p)
電源周波数磁界イミュニティ特性
q)
静電気放電特性
r)
無線周波電磁界によって誘導された伝導妨害に対するイミュニティ特性
s)
こん（梱）包落下特性
t)
耐微小振動特性
7.3
受渡検査
受渡検査は，受渡当事者間の協定による。
8
表示
この規格の全ての要求事項に適合したサーベイメータには，見やすい箇所に容易に消えない方法で，次
の事項を表示しなければならない。
a)
名称及び／又は規格番号
b)
サーベイメータの製品形式
c)
製造番号
d)
製造業者名又はその略称
e)
サーベイメータの基準点
9
取扱説明書
少なくとも次の事項を取扱説明書に記載しなければならない。
なお，サーベイメータの使用分類方法について，参考として
附属書 C に示す。
a)
検出器の種類
b)
サーベイメータが測定の対象とする放射線の種類
c)
サーベイメータの基準点及び基準の向き
d)
有効測定範囲
e)
定格範囲
f)
直線性
g)
エネルギー・方向特性
h)
サーベイメータの質量及び寸法
i)
電源
j)
最大測定時間
k)
温度試験の結果（形式検査結果）
l)
操作方法及び保守方法
m)
取扱い上の注意事項
n)
交換部品リスト
19
Z 4333：2014
附属書 A
（規定）
変動係数の許容値を変更する係数の決定方法
A.1 一般
6.2.3 に規定する変動係数試験を行う場合，測定回数が有限であるため，試験点数の増加とともに統計学
的に許容値を満足しない確率が高くなる。この附属書では，許容値を満足する確率が測定回数及び試験点
数に依存しないことを保証するため，
4.2 に規定する変動係数の許容値を変更する係数の決定方法について
示す。
A.2 目的
この附属書は，変動係数の許容値を変更する係数の決定方法を定める。
A.3 変動係数の許容値を変更する係数の決定方法
測定した線量（率）の数
w
のうち，隣接しない
2
個の線量（率）値に対して，変動係数の許容値を変更
する係数は
c
2
とし，変動係数の許容値は 4.2 に規定した許容値に
c
2
を乗じた値を用いる。残りの（
w
−
2
）
個の線量（率）値に対して，変動係数の許容値を変更する係数は
c
1
とし，変動係数の許容値は 4.2 に規定
した許容値に
c
1
を乗じた値を用いる。
なお，試験を行う線量（率）の試験点数を
w
，測定回数を
n
としたとき，
c
1
及び
c
2
は
表 A.1 から決定す
る。
例
6
点（
w
）の異なる線量でそれぞれ
10
回（
n
）測定した場合，
表 A.1 から
c
1
＝
1.046
，
c
2
＝
1.389
を
決定する。
6
点中の
4
点（
w
−
2
）について許容値は，4.2 の許容値×
c
1
で与えられる。隣接しない
2
点の変
動係数の許容値は，4.2 の許容値×
c
2
で与えられる。
表 A.1−試験点数（w）及び測定回数（n）に対する c
1
値及び c
2
値
c
1
値
c
2
値
w n＝4 n＝7 n＝10 n＝15 n＝20 n＝25 n＝∞
n＝4
n＝7 n＝10 n＝15 n＝20 n＝25 n＝∞
5 1.000 1.007 1.009 1.009 1.009 1.009
1 1.499 1.400 1.344 1.290 1.255 1.231 1
6 1.058 1.051 1.046 1.039 1.035 1.032
1 1.572 1.454 1.389 1.326 1.287 1.261 1
8 1.147 1.117 1.100 1.084 1.074 1.067
1 1.687 1.536 1.458 1.383
1.336
1.304 1
10 1.215 1.166 1.141 1.117 1.102 1.092
1 1.772 1.597 1.508 1.423
1.372
1.335 1
12 1.269 1.205 1.173 1.143 1.124 1.112
1 1.840 1.645 1.548 1.455
1.399
1.360 1
14 1.315 1.238 1.200 1.164 1.142 1.128
1 1.895 1.578 1.684 1.480 1.421 1.379 1
16 1.351 1.265 1.222 1.182 1.158 1.142
1 1.940 1.716 1.605 1.502 1.440 1.396 1
18 1.388 1.289 1.242 1.211 1.171 1.153
1 1.980 1.743 1.628 1.409
1.453
1.409 1
20 1.418 1.311 1.259 1.233 1.183 1.164
1 2.015 1.767 1.646 1.394
1.466
1.421 1
25 1.483 1.355 1.295 1.240 1.210 1.186
1 2.081 1.812 1.683 1.563 1.445 1.444 1
50 1.683 1.494 1.407 1.328 1.283 1.252
1 2.275 1.945 1.789 1.646 1.561 1.504 1
20
Z 4333：2014
附属書 B
（参考）
統計的変動
放射線による試験では，放射線のランダム性から生じる指示値の統計的変動が，指示値の変動の大部分
を占める。そのため，十分な回数の測定をするのが望ましい。
表 B.1 は，二つの指示値が第一列目に示し
た差で，第二列目に示した変動係数をもつ場合，
95 %
の信頼度で読み取ることができる測定回数を示した
ものである。
表には平均値の差をパーセントで示しており，
変動係数ごとに必要な測定回数を示している。
表 B.1−二つの指示値間の差を検出するための測定回数（信頼度 95 %）
ちがいの百分率
%
変動係数
測定回数
回
5
5
5
5
5
5
5
5
5
5
5
0.5
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
7.5
10.0
12.5
15.0
20.0
1
1
4
9
16
25
56
99
154
223
396
10
10
10
10
10
10
10
10
10
10
10
0.5
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
7.5
10.0
12.5
15.0
20.0
1
1
1
3
4
6
14
24
37
53
94
15
15
15
15
15
15
15
15
15
15
15
0.5
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
7.5
10.0
12.5
15.0
20.0
1
1
1
1
2
3
6
10
16
23
40
20
20
20
20
20
20
20
20
20
20
20
0.5
1.0
2.0
3.0
4.0
5.0
7.5
10.0
12.5
15.0
20.0
1
1
1
1
1
2
3
6
9
12
21
21
Z 4333：2014
附属書 C
（参考）
サーベイメータの使用分類
C.1 一般
この附属書は，この規格で規定するサーベイメータについて，受渡当事者間でサーベイメータの対象線
量（率）及び定格範囲を明確に表現することを目的とした使用分類の記載例について記載する。
C.2 使用分類
製造業者又は使用者は，サーベイメータの対象線量及び定格範囲を明確に表現することを目的として，
表 C.1 に示す使用分類を用いて分類し，取扱説明書などで表現してもよい。
表 C.1−サーベイメータの使用分類
分類
記号
最小定格範囲
拡張オプション
エネルギー範囲
角度範囲
線量率
線量
H*(10)
γ 線
G
測定エネルギー範囲：80 keV∼
1.5 MeV
角度範囲：−45°∼＋45°
線量率：10 μSv/h を含む 3 デガー
ド以上
線量：0.1 mSv を含む 3 デガード
以上
m（mid）：
下限値 60 keV
l（low）：
下限値 20 keV
h（high）：
6 MeV を含む
w（wide）：
−90°∼
＋90°まで
a（accident）：
最大値 10 Sv/h
e（environmental）
：
下限値 0.03 μSv/h
a（accident）
：
最大値 2 Sv
f：下限値
10 μSv
k：下限値
0.1 μSv
H*(10)
X 線
X
測定エネルギー範囲：20 keV∼
150 keV
角度範囲：−45°∼＋45°
線量率：10 μSv/ h を含む 3 デガ
ード以上
線量：0.1 mSv を含む 3 デガード
以上
l（low）：
下限値 10 keV
h（high）：
300 keV を含む
w（wide）：
−90°∼
＋90°
a（accident）：
最大値 10 Sv /h
e（environmental）
：
下限値 0.03 μSv/h
a（accident）
：
上限値 2 Sv
f：下限値
10 μSv
k：下限値
0.1 μSv
H'(0,07)
X 線，
γ 線
S
測定エネルギー範囲：10 keV∼
250 keV
線量率：10 μSv/h を含む 3 デガー
ド以上
線量：0.1 mSv を含む 3 デガード
以上
h（high）：
300 keV を含む
u（ultra）：
1.3 MeV を含む
a（accident）：
最大値 10 Sv/h
e（environmental）
：
下限値 0.5 μSv/h
a（accident）
：
最大値 2 Sv
f：下限値
10 μSv
H'(0,07)
β 線
B
平均エネルギー（E
mean
）
：
0.2 MeV∼0.8 MeV
線量率：0.1 mSv/h を含む 3 デガ
ード以上
線量：0.1 mSv を含む 3 デガード
以上
l（low）：
下限値 60 keV
（E
mean
）
a（accident）：
最大値 10 Sv/h
e（environmental）
：
下限値 0.5 μSv/h
a（accident）
：
最大値 2 Sv
f：下限値
10 μSv
例
環境測定用のサーベイメータの使用分類として
Gmek
（
γ
線測定用，測定エネルギー
60 keV
以上，
線量率
0.03 μSv/h
以上の測定及び線量
0.1 μSv
以上の測定）と表記する。
22
Z 4333：2014
附属書 JA
（参考）
相対基準誤差試験
JA.1 一般
この附属書は，JIS Z 4333
:2006
において規定されていた相対基準誤差試験について記載する。
この規格の対応国際規格である IEC 60846-1
:2009
には相対基準誤差試験が規定されていないため，国際
整合性を重視して相対基準誤差試験の規定が本体から削除された。
相対基準誤差試験に替わるものとして，
IEC 60846-1
:2009
が定めた直線性試験が新たに規定されている。しかし，直線性試験は，形式検査におい
て，レスポンスが有効測定範囲内で一定であることを確認する試験であり，受渡し時に実施して個々の製
品の性能を確認するためのものではない。受渡当事者間の協定によって受渡検査に直線性試験を実施する
場合には，基準となる線量（率）に対する基準レスポンス
R
0
がほぼ
1
になるように，サーベイメータをあ
らかじめ調整しておかなければならないと規定されている。しかし，このことは製造業者が個々の製品に
ついて検査を実施して，指示値の正しさを保証するものではない。有効測定範囲内においてレスポンスが
一定であるだけでなく，基準線量（率）に対するレスポンスを求めるためには，使用者の責任において個々
の製品について校正を行う必要がある。
JIS Z 4333
:2006
に規定されていた相対基準誤差試験は，製造業者が形式検査及び受渡検査において実施
するもので，基準線量（率）を照射して，有効測定範囲内における指示値と取決め真値との差が許容範囲
内であることを確認する試験である。相対基準誤差試験は，製造業者が受渡時に保証するサーベイメータ
の性能の一つとして，製造業者による出荷試験及び使用者による受入試験において広く利用されてきた試
験であり，今後も有用な試験として活用が予想される。ついては，JIS Z 4333
:2006
における規定内容を参
考にして，相対基準誤差試験に関わる性能，試験方法及びその他の事項を取りまとめ，製造業者又は使用
者が相対基準誤差試験を実施する場合に参照できるように参考として附属書に記載する。ただし，相対基
準誤差試験は，基本的に製造業者がサーベイメータの性能の一つを確認して保証するために行う試験であ
って，使用者の責任において行われる校正とは明確に区別しなければならない。
JA.2 性能
有効測定範囲における相対基準誤差は，JA.3 によって試験したとき，製造業者が定める範囲とする。
注記
JIS Z 4333
:2006
における相対基準誤差の許容範囲は，有効測定範囲において，−
(15
＋
100u
rel
) %
∼＋
(15
＋
100u
rel
) %
である。
JA.3 試験方法
相対基準誤差試験は，6.1.2 に規定する
X
線，
γ
線及び
β
線を用い，次に示す方法によって個別に行う。
なお，高線量率において試験が困難な場合には，受渡当事者間の協定によって試験方法を決定してもよ
い。
a)
直線目盛の場合には，有効測定範囲の各レンジについて，最大目盛値の
50 %
∼
75 %
の
1
ポイントの指
示値について，指示値から線量（率）の取決め真値を差し引いた値の線量（率）の取決め真値に対す
る百分率を求める。
b)
対数目盛及びデジタル方式の場合には，有効測定範囲の各デカードの任意の指示値について，指示値
23
Z 4333：2014
から線量（率）の取決め真値を差し引いた値の線量（率）の取決め真値に対する百分率を求める。
JA.4 その他の事項
この結果を使用者に示す方法として，例えば，製品ごとに発行される試験報告書への記載がある。
24
Z 4333：2014
附属書 JB
（参考）
エネルギー・方向特性試験での試験点の低減方法
JB.1 一般
この附属書は，6.2.4 に規定するエネルギー・方向特性試験における，試験点数を最小限にするための方
法について記載する。
JB.2 目的
定格エネルギー範囲を決定する最も容易な方法は，想定する定格エネルギー範囲内の全てのエネルギー
と入射角度とについてレスポンスを測定することである。得られた全てのレスポンスの，基準条件におけ
る基準エネルギーと入射角度
0
°におけるレスポンスに対する比（以下，相対レスポンスという。
）を求め，
全て許容範囲内（例えば，
1
形の場合，
0.71
−
u
rel
∼
1.67
＋
u
rel
）であれば，想定した定格範囲は，実際の定
格範囲として定めることができる。
しかし，これらの方法では，特に
X
線の場合には試験点数が多くなるため，設計上，入射角度による相
対レスポンスの変化が滑らかであると考えられるサーベイメータについては，次の方法によって試験点数
を減らしてもよい。
JB.3 手順
手順は，次による。
a)
入射角度
0
°における相対レスポンスのエネルギー特性を測定する。
b)
定格エネルギー範囲の最小値は，エネルギー及び入射角度の両方の要求を満足するエネルギーとする。
c)
定格エネルギー範囲の最大値は，エネルギー及び入射角度の両方の要求を満足するエネルギーとする。
d)
中間のエネルギー範囲における少なくとも
1
点において入射角度の要求を満足することを確認する。
JB.4 定格範囲の決定方法
定格範囲の決定方法は，次による。
なお，製造業者があらかじめ定格範囲を特定している場合は，そのエネルギー範囲だけで試験を行って
もよい。
a)
入射角度
0
°における相対レスポンスのエネルギー特性を全てのエネルギーで測定し，エネルギーに
対する関数としてプロットする（
図 JB.1 参照）。
b)
a)
の測定範囲から低エネルギー側で，相対レスポンスが許容範囲（例えば，
1
形の場合，
0.71
−
u
rel
∼
1.67
＋
u
rel
）を超えるところを決定する（
図 JB.1 の
A
点）
。決定したエネルギーの次に高いエネルギー
について，
α
＝±
30
°及び
α
＝±
45
°における相対レスポンスを測定する。使用定格範囲が±
45
°を超
える場合には，最大角度についても測定する。これらの測定は，サーベイメータの基準点を通る垂直
方向及び水平方向の両方向について行わなければならない。このエネルギーについて全ての相対レス
ポンスが許容範囲（例えば，
1
形の場合，
0.71
−
u
rel
∼
1.67
＋
u
rel
）にある場合，その点が定格エネルギ
ー範囲の最小値となる。さらに，定格角度範囲に含まれない場合でも，6.2.4 に示す角度（例えば，
1
形の場合，±
60
°，±
75
°，±
90
°）における相対レスポンスを測定する。
25
Z 4333：2014
なお，一部の角度における相対レスポンスが許容範囲外の場合は，更に高いエネルギーで同じ試験
を行う。
c)
a)
の測定範囲より高エネルギー側で，相対レスポンスの許容範囲（例えば，
1
形に対しては，
0.71
−
u
rel
∼
1.67
＋
u
rel
）を超えるところを決定する（
図 JB.1 の
B
点）
。b)
と同様の方法で高エネルギー側の
定格エネルギー範囲の最大値を決定する。さらに，定格角度範囲に含まれない場合でも，6.2.4 に示す
角度（例えば，
1
形の場合，±
60
°，±
75
°，±
90
°）における相対レスポンスを測定する。
d)
b)
及び c)
で決定した定格範囲内で少なくとも一つのエネルギーについて，入射角度が±
30
°及び±
45
°（定格範囲が±
45
°を超える場合には，最大角度も含む。
）による相対レスポンスが許容範囲（例
えば，
1
形に対しては，
0.71
−
u
rel
∼
1.67
＋
u
rel
）内であることを示さなければならない。a)
で測定した
相対レスポンスが定格範囲の中で極端な変化をする値を示す（例えば，
図 JB.1 の
C
点）場合は，そ
のエネルギーでの方向特性を測定する必要がある。
C
B
相対レスポン
ス
A
エネルギー
図 JB.1−エネルギーと相対レスポンスとの関係
許容範囲
定格範囲
〇 0°の相対レスポンス
● α°の相対レスポンス
26
Z 4333：2014
附属書 JC
（規定）
線量当量換算係数
JC.1 一般
この附属書は，6.2.4 に規定するエネルギー・方向特性試験において，
X
線及び
γ
線の基準線量（率）を
決定するために用いる，空気カーマから周辺線量当量又は方向性線量当量への換算係数（以下，線量当量
換算係数という。
）について規定する。
JC.2 ISO 基準放射線における線量当量換算係数
ISO 4037-1 では，基準
X
線の発生方法として蛍光（
F
）
X
線及び連続
X
線を規定し，更に連続
X
線場を
スペクトルの広がりに応じて，低（
L
）カーマ率，狭（
N
）スペクトル，広（
W
）スペクトル及び高（
H
）
カーマ率の
4
種類の線質シリーズに分類している。また，放射線源（
S
）
γ
線及び高エネルギー（
R
）
γ
線
の発生方法についても規定する。このうち，この規格で用いるのに適した線質シリーズである，狭（
N
）
スペクトルシリーズ及び放射線源（
S
）
γ
線の線量当量換算係数は，
表 JC.1，表 JC.2，表 JC.3 及び表 JC.4
による。
JC.3 JIS Z 4511 における線量当量換算係数
JIS Z 4511 の附属書 1 付表 1 及び附属書 1 付表 2 には，
H*(10)
及び
H'(0.07)
への線量当量換算係数が規定
されているが，
H'(0.07)
については入射角度
0
°における値だけ示されている。そこで，入射角度ごとの線
量当量換算係数を求めるための角度依存係数を，線量当量換算係数とともに，
表 JC.5 及び表 JC.6 に示す。
入射角度ごとの線量当量換算係数は，入射角度
0
°における線量当量換算係数に角度依存係数を乗じる
ことで求めることができる。
表 JC.1−ISO 狭（N）スペクトルシリーズ光子放射線における線量当量 H
*
(10)換算係数
線質
平均エネルギー
（実効エネルギー）
keV
換算係数 H*(10)
（Sv/Gy）
N-25 20（19.2） 0.52
N-30 24（23.3） 0.80
N-40 33（31.9） 1.18
N-60 48（46.3） 1.59
N-80 65（64.1） 1.73
N-100 83（82.9） 1.71
N-120 100（100.5） 1.64
N-150 118（118） 1.58
N-200 164（165） 1.46
N-250 208（208） 1.39
N-300 250（252） 1.35
27
Z 4333：2014
表 JC.2−放射線源（S）γ 線の線量当量 H
*
(10)換算係数
線源
エネルギー
keV
換算係数 H*(10)
（Sv/Gy）
S-Am 59.5
1.74
S-Cs 662
1.2
S-Co 1 250
1.16
表 JC.3−ISO 狭（N）スペクトルシリーズ光子放射線における線量当量 H'(0.07)換算係数
線質
平均エネルギー
keV
（実効エネルギー）
入射角 α に対応する換算係数 H'(0.07,α)（Sv/Gy）
0° 10° 20°
30°
40°
45°
50°
60° 70° 80°
90°
N-10 8（7.8） 0.91
0.91
0.89
0.87
0.87
0.86
0.85
0.77 0.67 0.51
0.02
N-15 12（11.3） 0.96 0.96 0.96
0.95
0.95
0.95
0.95
0.94 0.91 0.81
0.27
N-20 16（15.0） 1.00 0.99 0.99
0.99
0.99
0.99
0.99
0.99 0.98 0.90
0.44
N-25 20（19.2） 1.03 1.03 1.03
1.03
1.03
1.03
1.03
1.03 1.02 0.95
0.53
N-30 24（23.3） 1.10 1.10 1.09
1.09
1.09
1.09
1.09
1.09 1.08 1.01
0.64
N-40 33（31.9） 1.25 1.25 1.25
1.24
1.24
1.24
1.24
1.23 1.21 1.13
0.80
N-60 48（46.3） 1.48 1.47 1.47
1.46
1.46
1.46
1.45
1.44 1.40 1.30
1.01
N-80 65（64.1） 1.60 1.58 1.58
1.57
1.57
1.57
1.56
1.55 1.51 1.41
1.15
N-100 83（82.9） 1.60 1.58 1.58
1.57
1.57
1.57
1.56
1.55 1.52 1.43
1.19
N-120 100（100.5） 1.55 1.54 1.53
1.53
1.53
1.53
1.53
1.52 1.49 1.41
1.19
N-150 118（118） 1.50
1.48
1.48
1.48
1.48
1.48
1.48
1.47 1.45 1.39
1.18
N-200 164（165） 1.39
1.38
1.38
1.38
1.38
1.38
1.39
1.39 1.37 1.33
1.15
N-250 208（208） 1.34
1.34
1.34
1.34
1.34
1.34
1.34
1.35 1.34 1.30
1.14
N-300 250（252） 1.31
1.31
1.31
1.31
1.31
1.31
1.32
1.33 1.32 1.27
1.14
表 JC.4−放射線源（S）γ 線の線量当量 H'(0.07)換算係数
線源
エネルギー
keV
入射角 α に対応する換算係数 H'(0.07,α)（Sv/Gy）
0° 10° 20° 30°
40°
45°
50°
60°
70° 80° 90°
S-Am 59.5 1.59
1.58 1.57 1.57 1.57 1.57 1.56 1.54 1.51 1.40 1.13
28
Z 4333：2014
表 JC.5−X 線及び γ 線における線量当量 H
*
(10)換算係数
X 線及び γ 線のエネルギー
a)
MeV
空気カーマから H*(10)への換算係数
b)
Sv/Gy
0.010
0.015
0.020
0.030
0.040
0.050
0.060
0.080
0.10
0.15
0.20
0.30
0.40
0.50
0.60
0.66
c)
0.80
1.0
1.25
d)
1.5
2.0
3.0
4.0
5.0
6.0
8.0
10
0.008
0.26
0.61
1.10
1.47
1.67
1.74
1.72
1.65
1.49
1.40
1.31
1.26
1.23
1.21
1.20
1.19
1.17
1.16
1.15
1.14
1.13
1.12
1.11
1.11
1.11
1.10
注記 この表は，ICRU report 57 及び ICRP publication 74 によった。
注
a)
線源から放出される X 線及び γ 線のエネルギーは，単一エネルギーの場合には
光子エネルギー，単一エネルギーではない場合には実効エネルギーとする。該
当するエネルギーがない場合は，補間法によって求める。
b)
空気カーマから 1 cm 深さにおける ICRU 球線量当量への換算係数である。
c)
137
Cs γ 線のエネルギーである。
d)
60
Co γ 線の等価換算係数に対応するエネルギーである。
29
Z 4333：2014
表 JC.6−X 線及び γ 線における線量当量 H'(0.07)換算係数及び角度依存係数 R(0.07,α)
X 線及び γ 線の
エネルギー
a)
MeV
空気カーマから
H'(0.07,0º)への
換算係数
d)
Sv/Gy
比 H´(0.07,α)／H´(0.07,0º)
a)
0° 15° 30° 45° 60° 75° 90° 180°
0.010
0.015
0.020
0.025
0.030
0.040
0.050
0.060
0.080
0.10
0.15
0.20
0.30
0.40
0.50
0.60
0.66
b)
0.80
1.0
1.25
c)
1.5
2.0
3.0
4.0
5.0
6.0
8.0
10
0.95
0.99
1.05
1.13
1.22
1.41
1.53
1.59
1.61
1.55
1.42
1.34
1.31
以下，H*(10)
と同一
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
0.99
1.00
0.99
0.99
0.99
0.99
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
0.98
0.99
0.99
0.98
0.99
0.99
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
0.98
1.00
0.99
0.98
0.99
0.99
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
0.96
1.00
0.98
0.97
0.98
0.99
1.02
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
1.00
0.89
0.98
0.94
0.92
0.94
0.97
1.00
0.98
0.98
0.98
0.98
0.98
0.98
0.19
0.54
0.62
0.69
0.77
0.87
0.89
0.89
0.90
0.90
0.90
0.91
0.94
0.00
0.00
0.00
0.02
0.05
0.07
0.10
0.18
0.30
0.39
0.46
0.54
0.63
注記 この表は，ICRU report 57 及び ICRP publication 74 によった。
注
a)
表 JC.5 の注
a)
参照。
b)
表 JC.5 の注
c)
参照。
c)
表 JC.5 の注
d)
参照。
d)
空気カーマから 70 μm 深さにおける ICRU 球線量当量への換算係数である。
参考文献 ICRU
report
57，
Conversion Coefficients for use in Radiological Protection against External Radiation
(1998)
ICRP publication 74，
Conversion Coefficients for use in Radiological Protection Against External
Radiation (1997)
30
Z 4333：2014
附属書 JD
（参考）
JIS と対応国際規格との対比表
JIS Z 4333:2014 X 線，γ 線及び β 線用線量当量（率）サーベイメータ
IEC 60846-1:2009 Radiation protection instrumentation−Ambient and/or directional
dose equivalent (rate) meters and/or monitors for beta, X and gamma radiation−Part 1:
Portable workplace and environmental meters and monitors
(I)JIS の規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対
策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
1 適用範囲
X 線，γ 線及び β 線の周辺線量当
量（率）H
●
*(10)，H*(10)及び方向
性線量当量（率）H
●
'(0.07)，H'(0.07)
を測定する放射線サーベイメータ
1
一致
2 引用規格
3 用語及び
定義
JIS Z 4001 及び JIS Z 8103 による
ほか，合計 15 の用語及び定義を規
定
3 JIS とほぼ同じ。
削除
追加
本体で使用されているものを追加，
使用されていないものを削除とし
た。
技 術 的 な 差 異 は な
い。
4 性能 4.3
エネルギー・方向特性
4.3.2 X 線及び γ 線のH
●
*(10)及び
H*(10)
8.4 JIS の IEC 規格対応形（1，
2）と同じ。
追加
旧規格で製作された製品が現在も
販売されている。このため，IEC 規
格のものを 1，2 形，旧規格のもの
を 3，4 形とした。
IEC への整合を検討
する。
4.20
耐微小振動特性
10.1
鉄板に高さ 10 cm から 6
面各 10 回繰り返し落と
し，試験前後の指示値の
差を求める。
追加
IEC の試験方法では，メータの破損
などのおそれがあり不適切で，旧規
格の方法を併記した。V1 形を IEC
規格対応，V2 形は旧規格対応とし
た。
技術的差異はない。
6 試験 6.1
試験条件
6
JIS とほぼ同じ。
変更
基準 X 線，基準 γ 線で，N-100，N-80
を国内事情によって，実際のエネル
ギーで表記した。
技術的差異はない。
30
Z 4
333
：
20
14
31
Z 4333：2014
(I)JIS の規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対
策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
6.1.2 基 準
放射線
ISO 4037-1∼ISO 4037-4 又は JIS
Z 4511 に規定された X 線及び γ 線
6.11
ISO 4037-1∼ISO 4037-4
に規定された X 線及び γ
線
追加
国内では JIS Z 4511 にて規定され
たものを使用しているため。
技術的差異はない。
不確かさは，10 %以内であること
が 明 示 さ れ て い る こ と が 望 ま し
い。
6.11
使用する線源についての
ISO 規格を規定。
追加
不確かさの値を明確にした。
技術的差異はない。
6.2.2 直 線
性試験
高線量率の γ 線，β 線などで，対
象とする線種で試験することが困
難な場合は，X 線など他の線種を
用いてもよい。
8.7 全ての線量率において，
測定線種にて実施する。
ただし，X 線にて試験が
できない場合 には
137
Cs
に て 試 験 を 実 施 し て よ
い。
追加
国内において，γ 線及び β 線での高
線量率の照射ができないものがあ
る。このため，X 線などの他の線種
にて試験を可能とした。
国内事情による。
6.2.3 変 動
係数試験
全試験点において，20 回程度繰返
し指示値を読み取り，変動係数を
求めてもよい。
8.7 読取り回数は，Table 3−
Values of c1 and c2 for w
different dose (rate)
values and n indications for
each dose (rate) value にて
決定する。
追加 Table
3 は附属書 A と同じ。
現在一般的に日本で使用されてい
る方法は，20 回程度繰返ししての
指示値読み取りであり，測定方法と
して大差はない。
技 術 的 な 差 異 は な
い。
6.2.4 エ ネ
ルギー・方
向特性試験
6.2.4.2 X 線及び γ 線のH
●
*(10)及び
H*(10)
試験は，ISO 4037-1∼ISO 4037-4
又は JIS Z 4511 に規定する X 線及
び γ 線を照射する。
8.4 ISO 4037-1，ISO 4037-2，
ISO 4037-3 及 び ISO
4037-4
追加
国内では JIS Z 4511 が使用されて
いるため。
JIS では線量当量換算係数を附属書
JC として規定した。
技 術 的 な 差 異 は な
い。
6.2.4.2
a)
注記で試験点数を減らす方法があ
る旨を記載した。
8.4.2
試験点数を減らしてもよ
い。
追加
IEC には試験点数を減らす方法が
記載されていない。このため，IEC
61526:2010 に記載の方法を附属書
JB に参考として記載した。
今後 IEC に変更す
るように提言する。
6.2.4.2
b)
エネルギー特性と方向特性を分け
て試験を実施する。
8.4.2
旧規格にあるものを別項
目として記載。a) 1 形及
び 2 形は IEC 規格と同
じ。
追加
旧規格にて製作された製品が現在
も販売されている。このため，IEC
規格のものを 1 形及び 2 形，旧規格
のものを 3 形及び 4 形とした。
IEC への整合を検討
する。
31
Z 4
333
：
20
14
32
Z 4333：2014
(I)JIS の規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対
策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
6.2.4 エ ネ
ルギー・方
向特性試験
（続き）
6.2.4.3
注記で試験点数を減らす方法があ
る旨を記載した。
8.4.1
試験点数を減らしてもよ
い。
追加
IEC には試験点数を減らす方法が
記載されていない。このため，IEC
61526:2010 に記載の方法を附属書
JB に参考として記載した。
JIS では線量当量換算係数を附属書
JC として規定した。
今後 IEC に変更す
るように提言する。
6.2.7 オ ー
バロード特
性試験
6.2.7.1 一般
高線量率の γ 線，β 線などで，対
象とする放射線で試験することが
困難な場合は，X 線など他の放射
線を用いてもよい。また，高線量
の場合には，4.4 の規定を満足する
線量率に相当する模擬信号を用い
てもよい。
8.8 試験は全て線源にて実施
することとしている。
追加
国内において，γ 線及び β 線での高
線量率の照射ができないものがあ
る。このため，X 線などの他の線種
にて試験を可能とした。また，高線
量の場合には非常に時間がかかり，
現実的ではない。このため，模擬信
号を使用することを可能とした。
国内事情による。
6.2.7.2
線量率測定
レンジの最大値が 0.1 Sv/h までの
場合，レンジの最大値の 100 倍の
線量率。レンジの最大値の 100 倍
の線量率の照射ができない場合に
は 10 倍の照射でもよい。ただし，
レンジの最大値の何倍の線量率で
照射したかを試験結果として明示
する。
8.8 100 倍の線量率照射で実
施する。
変更
国内では 10 Sv/h での校正された照
射が実施できない，このため，10
倍での実施でもよいこととした。
国内事情による。
6.2.21 耐微
小振動特性
試験
b) V2 形微小振動試験による試験
方法を規定
10.1
鉄板に高さ 10 cm から 6
面各 10 回繰り返し落と
し，試験前後の指示値の
差を求める。
追加
IEC の試験方法では，メータの破損
などのおそれがあり不適切で，旧規
格の方法を併記した。V1 形を IEC
規格対応，V2 形は旧規格対応とし
た。
技術的差異はない。
7 検査 7.2
形式検査
7.3 受渡検査
−
−
追加
検査で実施する項目を規定した。
技術的差異はない。
32
Z 4
333
：
20
14
33
Z 4333：2014
(I)JIS の規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JIS と国際規格
と の 技 術 的 差 異 の
理 由 及 び 今 後 の 対
策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
8 表示
−
−
追加
サーベイメータに表示すべき項目
を規定した。
技術的差異はない。
附属書 A
（規定）
変動係数の許容値を変更する係数
の決定方法
6.2.3
一致
IEC 規格の本体の内容の一部を編
集して附属書に移した。
技術的差異はない。
附属書 B
（参考）
統計的変動
Annex
A
一致
上に同じ
技術的差異はない。
附属書 C
（参考）
サーベイメータの使用分類
Annex
B
一致
上に同じ
技術的差異はない。
附属書 JA
（参考）
相対基準誤差試験
旧規格に記載の相対基準誤差試験
の内容を参考として記載
−
−
追加
−
技術的差異はない。
附属書 JB
（参考）
エネルギー・方向特性試験での試
験点の低減方法を記載した。
−
−
追加
−
技術的差異はない。
附属書 JC
（規定）
線量当量換算係数
−
−
追加
−
技術的差異はない。
JIS と国際規格との対応の程度の全体評価：IEC 60846-1:2009，MOD
注記 1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致 技術的差異がない。
− 削除 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 国際規格の規定内容を変更している。
注記 2 JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD 国際規格を修正している。
33
Z 4
333
：
20
14